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大学受験・入試

【大学入試】抑えておきたい!「一般選抜」の基礎と注意点/文理選択が志望大学選びの鍵

大学入試方式は、「一般選抜(旧一般入試)」「総合型選抜(旧AO入試)」「学校推薦型選抜(旧推薦入試)」の大きく3つに分けられます。

なかでも「一般選抜」は、他の入試方式に比べて募集人員が多く、選抜方法の中で最もスタンダードとされています。しかし、ライバルの多い人気の大学では、高倍率になるケースも見られます。

本記事では、国公立大学、私立大学の「一般選抜」における基礎と注意したいポイントを見ていきます。

大学入試の「一般選抜」とは?

「一般選抜」とは、各大学で課せられる入学に必要な基礎学力を測るための試験です。

その試験内容は、

・大学ごとの独自試験を課す方式(2次試験/個別学力試験)
・大学入学共通テストの成績のみで合否判定する方式(共通テスト利用入試/単独型)
・独自試験と大学入学共通テストの結果を総合して合否判定する方式(共通テスト利用入試/併用型)
・英語の外部試験などを利用する方式(英語外部試験利用入試)

など、大学・学部によりさまざまです。

「一般選抜」で合格するためには、過去問など出題傾向に沿った大学別の対策が必要です。また、多くの国公立大学では、大学入学共通テストで複数科目を受験することとなるため、志望する大学によっては早期から対策を進めていくことが重要です。

国公立大学の一般選抜

「一般選抜」の募集人員は、国立大学では全体の約8割、公立大学では全体の約7割弱を占めています。(※令和5年度1月時点)

文科省発表資料「令和5年度国公立大学入学者選抜の概要」より抜粋
※表中の「その他」は、社会人選抜、帰国生徒選抜などが含まれる。   
※割合は四捨五入しているため、合計が100とならない場合がある。

国公立の各大学では、総合型選抜(旧AO入試)や学校推薦型選抜(旧推薦入試)の募集人員枠を増加させる傾向にあるものの、一般選抜が最もスタンダードな入試方式となっています。

国公立大学の一般選抜は、
1月に行われる「大学入学共通テスト」2月〜3月に行われる「2次試験(個別学力検査)」の結果を総合して合否判定するケースが多く、これらを前提とした対策が必要です。

国公立大学入試は、「前期日程」「後期日程」と、一部の公立大学のみで実施される「中期日程」の合わせて最大3回の受験が可能で、大学や受験日によっては同じ大学を2回受けることや他大学の併願も可能です。
但し、「前期日程」で合格し入学手続きを行った場合は、「後期日程」を受験しても合格できない仕組みとなっているため、注意が必要です。
そのため、第一志望の大学は「前期日程」で受験することを基本として対策を進めると良いでしょう。

国公立大入試/大学入学共通テストは6教科8科目が基本に

2025年度(令和7年度)の大学入学共通テストから、国公立大学の受験生は原則として、従来の5教科7科目から「情報(科目:情報Ⅰ)」を加えた6教科8科目が課されます。

※入試科目は大学入学共通テスト・2次試験(個別学力検査)とも大学により異なります。

注意!

国公立大学の一般選抜では、「大学入学共通テスト」と「2次試験(個別学力検査)」の配点比率が大学・学部によって大きく異なります。試験において何を重視すべきか、志望する大学のホームページや受験情報冊子から情報を把握しておくことが大切です。

私立大学の一般選抜

「一般選抜」とは、各大学で課せられる入学に必要な基礎学力を測るための試験です。

その試験内容は、

・大学ごとの独自試験を課す方式(2次試験/個別学力試験)
・大学入学共通テストの成績のみで合否判定する方式(共通テスト利用入試/単独型)
・独自試験と大学入学共通テストの結果を総合して合否判定する方式(共通テスト利用入試/併用型)
・英語の外部試験などを利用する方式(英語外部試験利用入試)

など、大学・学部によりさまざまです。

「一般選抜」で合格するためには、過去問など出題傾向に沿った大学別の対策が必要です。また、多くの国公立大学では、大学入学共通テストで複数科目を受験することとなるため、志望する大学によっては早期から対策を進めていくことが重要です。

国公立大学の一般選抜

「一般選抜」の募集人員は、国立大学では全体の約8割、公立大学では全体の約7割弱を占めています。(※令和5年度1月時点)

文科省発表資料「令和5年度国公立大学入学者選抜の概要」より抜粋
※表中の「その他」は、社会人選抜、帰国生徒選抜などが含まれる。   
※割合は四捨五入しているため、合計が100とならない場合がある。

国公立の各大学では、総合型選抜(旧AO入試)や学校推薦型選抜(旧推薦入試)の募集人員枠を増加させる傾向にあるものの、一般選抜が最もスタンダードな入試方式となっています。

国公立大学の一般選抜は、
1月に行われる「大学入学共通テスト」2月〜3月に行われる「2次試験(個別学力検査)」の結果を総合して合否判定するケースが多く、これらを前提とした対策が必要です。

国公立大学入試は、「前期日程」「後期日程」と、一部の公立大学のみで実施される「中期日程」の合わせて最大3回の受験が可能で、大学や受験日によっては同じ大学を2回受けることや他大学の併願も可能です。
但し、「前期日程」で合格し入学手続きを行った場合は、「後期日程」を受験しても合格できない仕組みとなっているため、注意が必要です。
そのため、第一志望の大学は「前期日程」で受験することを基本として対策を進めると良いでしょう。

国公立大入試/大学入学共通テストは6教科8科目が基本に

2025年度(令和7年度)の大学入学共通テストから、国公立大学の受験生は原則として、従来の5教科7科目から「情報(科目:情報Ⅰ)」を加えた6教科8科目が課されます。

※入試科目は大学入学共通テスト・2次試験(個別学力検査)とも大学により異なります。

注意!

国公立大学の一般選抜では、「大学入学共通テスト」と「2次試験(個別学力検査)」の配点比率が大学・学部によって大きく異なります。試験において何を重視すべきか、志望する大学のホームページや受験情報冊子から情報を把握しておくことが大切です。

私立大学の一般選抜

私立大学の一般選抜は、
各大学が独自に実施する「個別学力試験」で合否が決まる選抜方法が多く、1月末~2月中旬が試験のピークとなっています。

主流とされているのは、3教科の試験を受ける「3教科型入試(学部別入試)」ですが、特定の科目の配点を高くして合計点を算出する「得意科目重視型」や、大学入学共通テストの成績を活用して合否判定する「共通テスト利用入試」、全学部・学科が同一の問題で同じ日に試験を行う「全学部入試日程」、さらには受験者が科目を選んで受験できる「科目選択型」などバラエティに富んだ入試方式があります。

注意!

私立大学の一般選抜では、大学・学部、学科によって試験内容や配点はさまざまです。試験において何を重視すべきか、志望する大学のホームページや受験情報冊子から情報を把握しておくことが大切です。

私立大学における「一般選抜」の例

■「3教科型入試」(学部別入試)

試験科目は文系が外国語・国語・選択科目(地歴・公民・数学から1科目選択)、理系では外国語・数学・理科を課すパターンが主流で、募集人員が少ないという特徴があります。
また、同じ学部・学科で2日以上の試験日を用意した「試験日自由選択制入試」制度を利用すると、併願校との試験日程のバッティングを防ぐことができます。

■「共通テスト利用入試(単独型/併用型)」

大学入学共通テストの受験で、複数の大学・学部へ出願できるメリットがある入試方式です。私立全大学の約9割(537大学※2022年12月現在)が導入しており、私立大学の受験戦略としては見逃せない入試方式です。

大学独自の個別学力試験と共通テストの総合成績で合否判定する併用型のところもあれば、共通テストの成績のみで合否判定する単独型で実施する大学もあります。

注意!

必要科目数は3教科以下が一般的ですが、ごく一部の大学では2教科や1教科で受験できる大学もあります。科目数の負担が減る一方、高倍率になりやすいため、受験科目を絞って志望校選択の幅を狭めないよう注意が必要です。また、一部の難関私立大学では4教科以上を課すケースも見られます。

■「全学部統一入試」

全学部・学科が共通問題を使って、同じ日に試験が実施されます。同じ大学で受験したい学部・学科が複数ある場合、一度の試験でまとめて合否判定できるメリットがあるため、人気が高い入試方式です。※併願できる学部・学科の組み合わせや数に制限がある場合もあります。

■「科目選択型入試」「得意科目重視型入試」

「科目選択型入試」は受験者本人が科目を選択するため、得意な科目を活かせる入試方式です。例えば「2科目型」と「3科目型」から、どちらかを選んで受験できるパターンや、3~4科目の中から1科目だけ選んで受験するパターンなどがあります。
「得意科目重視型入試」は、特定の科目の配点が高めに設定されている入試方式です。出願時にあらかじめ配点が高い科目が設定されるケースもあるため、各大学の情報を早めに確認しましょう。

■「学外(地方)入試」

主要都市など、大学所在地以外に設けられた試験会場で受験する制度です。家から遠いところにある大学でも、最寄りの会場を選んで受験できるため、交通費・宿泊費の軽減や、移動に伴う体力の消耗を抑えられます。

ポイント!英語資格・検定試験の活用も!

英語資格・検定試験の活用方法は、「出願要件として用いる」「合否判定に利用する」の大きく2つに分かれます。私立大学では、英語資格・検定試験の成績を出願要件とする入試方式を設定する大学も少なくないため、英語資格・検定試験の成績があることで受験機会は広がるでしょう。
※配点割合は各大学により異なるため、必ず志望する大学のホームページを確認しましょう。

一般選抜における「主体性等」の評価

文部科学省による高大接続改革により「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度(以下、主体性等)」を評価するため、大学入試でも「調査書」や「志望理由書」、「面接」、「集団討論」「プレゼンテーション」などを積極的に活用することが促されています。

そのため、国公立大学では「面接」を新たに課す大学や、「志望理由書」の提出を求める大学、さらには一部の大学で「調査書」を得点化するケースも出てきています。

■令和5年度入試の「主体性等」評価 実施例※国立大学

・一橋大学:2次試験で推薦書・調査書40点、自己推薦書10点を配点する。

・横浜国立大学:出願書類として、自己推薦書(300字以上400字以内、教育学部志願者のみ700字以上800字以内で記入したもの)、調査書の提出を求める。

・東北大学:選抜方法に調査書と対応した5項目の主体性評価チェックリストを設け、志願者の自己申告方式で評価する。

また私立大学でも、出願時に「主体性等」の入力が必要となる大学が多くなっています。

ポイント

早期から「志望理由」や「高校時代に取り組んだ活動」などを完結にまとめた文書を用意しておくと良いでしょう。ベースとなる文書があれば、出願時に慌てることなく、出願大学に合わせて書類内容をアレンジをするなど、スムーズな出願準備が可能となります。

大学入学共通テスト/志望大学の選択肢を広げる鍵は「数学」

各大学では、社会で活躍できる広い視野をもった人材輩出を目指し、文系と理系の枠組みを超えた「文理融合」の動きが広がっています。

この文理融合の代表的な例として、2021年度入試より早稲田大学の政経学部で「数学ⅠA」が必須となり、文系であっても「数学重視」の入試を行う大学が増加しています。

私立大学の経済系学部で入試に「数学」を取り入れる大学には、次のような大学があります。

・早稲田大学(政経)
・慶應義塾大学(経済)
・青山学院大学(経済)
・立命館大学(経済)
・東洋大学(経済)
・上智大学(経済)

大きく分けた4つの受験型「国公立・文系」「国公立・理系」「私立・文系」「私立・理系」の入試必要科目で見ていくと・・・

上図の通り、いずれの受験型でも「数学」が受験科目に含まれます。
そのため、「数学」を受験科目としない場合は、ほとんどの国公立大学を受験できなくなり、志望大学の選択肢が狭まることとなります。

よって、高1秋の文理選択は、その後の大学入試に影響する大きな選択となります。
あらゆる可能性を加味して、選択肢を広げられるよう早期から入試対策を進めていくことが大切です。

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大学の一般選抜では、学校の成績とは切り離して受験校を決めることが可能です。
また、志望大学により入試科目が異なるため、自分の得意科目で勝負するための確かな学力を身につけておく必要があります。
湘南ゼミナール高等部では、高校別の定期テスト対策と併せて、早期から大学入試に向けた対策・進路相談を進めていくことで、志望大学の選択肢を最大化できるよう指導しております。

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